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「え、それ通じない!?」日本と海外のビジネスの違い7選|文化・商習慣・働き方のズレに要注意!

公開 2026年1月5日
小川 陽子

著者紹介 :小川 陽子 (代表取締役)

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Group of diverse people looking confused or uncertain, representing challenges in understanding cultural differences in global business

「え、それ通じない!?」

海外とのビジネスシーンで、そんな驚きの瞬間に直面した経験はありませんか?

名刺交換での違和感、会議での空気の読めなさ、契約交渉のスピード感…。

日本国内ではごく自然だったふるまいが、海外では“逆効果”になってしまうこともしばしばあります。

とくに中小企業が海外進出を考えるとき、現地の文化や商習慣を理解せずに突き進むと、

「なぜ伝わらないのか?」
「なぜ動いてくれないのか?」と、

見えない“文化の壁”にぶつかり、信頼関係の構築や商談がスムーズに進まない原因になってしまいます。

本記事では、日本と海外のビジネス文化・商習慣・働き方の「ズレ」を実例つきで7つ紹介しながら、そのズレが実際にトラブルを招く理由と、どう対策すべきかを解説します。

さらに巻末では、あなたの会社が今どこで“ズレているか”が分かる「チェックリスト」もご用意しています。

海外ビジネスを始める前に、まずは自社の“今”を確認してみてください。

日本と海外ビジネスの「違い」が招くトラブルとは?

「メールの返信が来ない…」
「相手の表情が急に硬くなった…」

それは、もしかしたら“文化の違い”が原因かもしれません。

日本企業が海外ビジネスを始めたとき、よくぶつかるのが「常識のズレ」。

特に注意すべきは、意図せず「やる気がない」と思われてしまう、あるいはこちらが相手を正しく理解できていないのに、そのまま放置してしまうケースです。

なぜ“違い”が問題になるのか

日本のビジネスは、空気を読む・調和を重んじる「集団主義」がベース。

会議では忖度、意思決定は合意形成が重視され、上下関係も明確です。

でも、海外の多くのビジネスでは、「個人主義」や「成果主義」がスタンダード。

評価は“言ったこと”“やったこと”で決まります。

たとえば、日本側からの返信が毎回24時間以上かかっていれば、相手は「本気じゃない」と感じてしまうかもしれません。

良かれと思っての“丁寧すぎる”やりとりでも、そこに何の「決定事項」もなければ、受け取る側は困惑します。

そしてその違和感に、日本側だけが気づかないことも――実際によくあるのです。

つまり、「日本では正解」な行動が、海外では「信頼を失う要因」になってしまう。

この“ズレ”こそが、グローバルビジネスにおける最初の落とし穴です。

日本企業が見落としがちなポイント

  • 若手が意見を言わない=「関与する気がない」と海外企業から誤解される
  • “持ち帰って検討します”=「NO」と受け取られる
  • 名刺交換や敬語の礼儀優先が、逆に「距離感」となる場合も

こうした“文化ギャップ”が、知らぬ間にトラブルの種になってしまいます。

日本と海外の“価値観の違い”チェック

  • 「伝えたのに伝わっていない」経験はある?
  • 海外の商談や会議で、空気が読めなかったと感じたことは?
  • 社内の意思決定が、海外相手に“遅い”と思われていない?

→ まずは“日本流”がグローバルで当たり前とは限らないことを、社内で共有しよう。

意思決定のスピードが違いすぎる!?海外とのギャップに要注意

「その場で決まらないの?」
「誰に承認取ればいいの?」

海外企業との打ち合わせで、こうした苛立ちをぶつけられたことがある人は少なくありません。

日本企業の“慎重で丁寧な合意形成”は、海外ビジネスではしばしば“遅い・曖昧”と評価されてしまうのです。

海外は“即断即決”が信頼につながる

欧米をはじめ多くの国では、商談中の意思決定スピードが「信頼の指標」になります。

担当者が裁量を持ち、「Yes or No」をその場で伝えるスタイルが主流です。

決断の速さ=仕事の優先度の高さ、という認識があるため、即答できない=優先順位が低い or やる気がないと思われるリスクも。

日本の“稟議文化”はグローバルでは通じにくい

日本では、「持ち帰って社内で確認します」というプロセスがよくあります。

これは“合意形成”や“根回し”といった、集団調和を大切にする文化から来ています。

でも海外では、この「いったん社に持ち帰る」ことが、“責任を持たない態度”や“時間の無駄”と見られてしまうのです。

特にスタートアップやベンチャーとの商談では、スピード感が命。

海外ビジネスに必要な“判断スピード”チェック

  • 社内での意思決定、実際に何ステップある?
  • 担当者がその場で「Yes / No」を言える体制になっている?
  • 海外パートナーとの会議で「持ち帰り案件」が多すぎない?

→ 海外ビジネスを始めるなら、「即答ができる」「判断が早い」体制づくりが信頼構築のカギ。

交渉前にどこまでその場で判断できるか、社内で握っておくことが実務対応力につながります。

実は、通じてなかった!?会議とコミュニケーションの落とし穴

「うん」と言ってたのに、後日ぜんぜん違う方向に進んでる…。

「OK」が出たと思ったのに、実は“Not OK”だった…。

そんな “通じたつもり”の会議トラブル、海外ビジネスでは日常茶飯事です。

日本の会議は“共有”、海外の会議は“決断”

日本の会議は、「情報共有の場」として位置づけられることが多く、参加者が静かで、発言も控えめなのが特徴です。

一方、海外(特に欧米圏)では、会議は「意思決定・議論・交渉の場」。

発言しない=「貢献していない」
沈黙している=「意見がない or 反対している」

と見なされることも。

だから、日本流に“空気を読んでその場に「いるだけ」になってしまう”と、「非積極的な会社」と評価されかねません。

特に、“相手が話している間は黙って聞き、最後にまとめて質問する”というスタイルは、前提から話を修正し直す手間にもつながり、時間を軽視しているように映るため、海外では非常に困惑されやすいのです。

「あいまいなYes」が危険な理由

文化的に曖昧さを美徳とする日本と違い、海外では“Yes”はYes、“No”はNo。

たとえば:

  • 「前向きに検討します」→「承諾した」と受け取られる
  • 「まあ大丈夫だと思います」→「確実にOK」と勘違いされる

こうした“あいまいな表現”が誤解を生み、契約・納期・責任範囲のトラブルに直結することも少なくありません。

海外と比べて“会議スタイル”違ってない?チェック

  • 会議中、相手の発言を「オウム返し」で終わらせていない?
  • 結論やアクションが不明瞭なまま終わっていない?
  • 「曖昧なOK」や「本音を隠す」癖が出ていない?

→ 海外ビジネスでは、会議こそが信頼構築と成果の第一歩。

「言わなくても伝わる」ではなく、“明確に言う”をチーム全体で習慣化しましょう。

その「納期感覚」ズレてない?時間と期限のとらえ方のギャップ

「時間を守るのは当たり前」

そう思っているのは、日本人だけかもしれません。

ビジネスの現場では、“時間”に対する感覚が国によって大きく異なります。

このギャップがあることを知らないまま海外と仕事を進めると、「話が進まない」「なぜ守らないのか分からない」など、フラストレーションがたまりやすくなります。

日本=“納期遵守が信頼”、海外=“納期は交渉の対象”?

日本では「納期を守る=信用」と考えるのが一般的。

遅れそうなときは事前に報告し、何とか間に合わせようとする文化があります。

一方、海外では納期は「相談して調整するもの」と捉えられることも。

納期に対して“絶対”ではなく、“柔軟に考える”文化が根づいている国もあります。

たとえば欧州では「納期に多少遅れても品質が良ければ問題ない」という価値観もあるため、日本的な「とにかく間に合わせる」が日本企業が思うほど評価されない時もあります。

遅れた=信用を失った、とは限らない?

日本企業からすると「期日を過ぎた=信用を失った」と感じがちですが、海外のパートナーにとっては「調整すればいいだけ」「別に怒っていない」というケースもあります。

この認識のズレを放置すると、

  • 日本側:「また遅れた、もう信用できない」
  • 海外側:「そんなに怒るほどのこと?」

    というすれ違いが起きがちです。

納期・スケジュールに関する“意識差”をチェック

  • 相手国の「時間感覚」や「納期文化」について、チームで共有してる?
  • 全社一律で“納期遵守が当然”になっていない?
  • 海外パートナーと納期交渉のルールを決めてる?

→ 海外ビジネスでは、“自社の常識=世界の常識”ではない。

「どこまで厳格に」「どこから柔軟に」納期を扱うかを、文化と相手に応じて戦略的に調整していくのがプロの動きなのです。

名刺で戸惑い、雑談で困惑?商習慣のギャップに注意

海外とのビジネスで、「常識が通じない」瞬間は、実は契約よりも先にやってきます。

それが、「商習慣」や「ビジネスマナー」の違いです。

「名刺交換=儀式」ではない世界

日本では、名刺交換はほぼ「ビジネス開始の儀式」。

渡す順番や受け取り方、両手で丁寧に扱う所作も重要視されます。

でも海外では、

  • 名刺を出さない(そもそも携帯していない)
  • テーブルの上にポイっと置く
  • メールで連絡先交換だけ済ませる

    というのが普通だったりします。

ここで驚いたり、不快に感じたりすると、お互いの印象が下がるだけ。

むしろ、「文化が違う」と割り切って、柔軟に対応するマインドが大切です。

雑談=時間のムダ?いいえ、超・重要です

日本では「雑談=本題に入る前の前置き」くらいの感覚ですが、海外ではむしろ、雑談=信頼構築そのものというケースも多いのです。

たとえば…

  • いきなり契約の話をすると「がっつきすぎ」と思われる
  • 家族や趣味の話をすることで「この人となら仕事したい」と思ってもらえる
  • 無表情・相づちなしは「自信がない」「話を聞いていない」と受け取られる

コミュニケーションがビジネスの空気をつくります。

「話す」「笑う」「人間性を見せる」ことは、成功に欠かせない布石なのです。

会議の常識ズレてない?“ビジネスマナー”チェック

  • 海外の名刺文化・ミーティングの始め方をチームで把握してる?
  • 初対面でもスモールトークを自然に始められる?
  • 日本のビジネスマナーを押しつけていない?

→ 商習慣の違いは「礼儀の違い」ではなく、「信頼構築の順番の違い」

先入観なしで観察して、相手のやり方を尊重しつつ、自社の意思も伝える。

その柔軟さが、海外ビジネスのスタートラインです。

「言った・言わない」が命取り?契約とリスクの考え方の違い

日本企業の多くは、「信頼関係」や「継続的な付き合い」を重視して、契約は“形式的なもの”と捉えがち。

でも、海外ビジネスの現場では契約がすべての起点です。

「契約書がない=何も決まってない」とみなされる

たとえ口頭で握手を交わしていても、文書化されていなければ「合意していない」と扱われるのがグローバルの常識。

逆に、日本企業がよくやりがちなのが…

  • 打ち合わせで「その方向で進めましょう」と言った
    → 文書がないので「合意してない」と返される
  • 見積書をメールで送っただけ
    → 契約条件の正式な合意と認識されない
  • “信頼ベースで”先に動いてしまう
    → 後で「正式な発注はしていない」とトラブルに

こうしたギャップが、後から大きな損失や関係破綻を生みがちです。

リスクの考え方が、そもそも違う

日本:

  • 「なるべくリスクを避ける」
  • 「想定外の事態は起こらない前提で契約する」
  • トラブル時は“柔軟に話し合いましょう”が理想

海外:

  • 「リスクは想定済み」
  • 「だからこそ、全て契約に落とし込む」
  • トラブル時は“契約どおり対応”が基本

この違いに気づかないままだと、訴訟・信用失墜・撤退という深刻な結末が避けられないことも実際にあるのです。

これ常識?海外契約の“誤解リスク”チェック

  • 契約前にプロジェクトを進めてしまっていない?
  • 口頭での合意を「もう決まった」と認識していない?
  • 海外の契約文化やリスク対応の考え方を理解してる?

→ 海外ビジネスでは「契約書=信頼の証」

「きちんと書いておくこと」が、“信じていない”ではなく“信頼しているからこその準備”となります。

ちなみに…

海外の契約実務には、「サインしても安心できない」意外な落とし穴もあります。

よくあるミスと見落としがちな注意点はこちらで詳しく解説しています。

イノベーションが生まれる国、生まれにくい国:挑戦への姿勢の違い

海外、とくに欧米のビジネス現場では、「リスクは取って当たり前」「失敗は学びの一部」という文化が根づいています。

  • 「新しいアイデアをまずは試してみよう」
  • 「小さく始めて、失敗してもそこから学べばいい」
  • 「完璧を待たずに市場に出す」

そんな姿勢で、スピード感のあるビジネス展開が生まれやすいのです。

日本は「失敗しない」ことが前提の文化

一方、日本では…

  • 「前例がないと動けない」
  • 「失敗=責任問題」
  • 「完璧じゃないとローンチできない」

といった慎重さ・安全第一の価値観が根強くあります。

結果、イノベーションを起こすチャンスを“準備段階”で潰してしまっていることも…!

なぜ、海外のスタートアップは動きが速いのか?

しかし、実は、日本の中小メーカーも、昔から「まず試してみる」姿勢に長けています。

ただ、海外のスタートアップはそこに“スピードと拡張性”を加えてくるのが特徴です。

たとえば、「まずはMVP(Minimum Viable Product)を出す」

→「市場の反応を見てピボット(方向転換)」という流れが驚くほど早い。

決めた戦略を柔軟に変えることが、前向きな判断とされる文化です。

日本では「一度決めたら最後までやり抜く」ことが美徳ですが、海外では

「最初の強みの原型すら変えても全くOK」
「むしろ、変えないことがリスク」
「トライ&エラーは当たり前」

という価値観が主流です。

成果主義社会で通じる?“働き方の違い”チェック

  • 新しいことに挑戦する制度・風土はあるか?
  • 若手がアイデアを出し、試せる余白があるか?
  • 「小さな失敗」を評価できる体制になっているか?

グローバルで勝つためには、“完璧主義”から“行動主義”へ。

慎重さと挑戦のバランスを取れるチームづくりが、今後ますます重要になります。

違いはわかった。でも、明日から何をすればいい?

ここまで読んで、「確かにウチもあてはまる…」と感じている方も多いのではないでしょうか。

でも――いざ行動に移そうとすると、立ち止まってしまう。

  • 従業員にどう伝える?
  • 経営者自身、どこから変わるべき?
  • そもそも何から手をつけたらいい?

これは、“違いがわかった後に訪れる最大の壁”です。

海外で通用する会社に変わるには、「自己診断」が第一歩

いきなり改革なんて無理。

でも、自社の状態を“正しく把握”することは、誰にでもできます。

たとえば、

  • 契約や意思決定の流れ、海外目線でズレていないか?
  • 英語のコミュニケーション、形式だけになっていないか?
  • 若手社員や現場は、ちゃんと「声を上げられる社風」か?

こうしたチェックポイントを整理するだけでも、

「なんとなく不安」→「具体的な課題」に変わり、動きやすくなるのです。

次の章では「まず確認すべきチェックリスト」をご紹介します。

「ウチってどこから始めればいいの?」という疑問を、ここで一緒に整理しましょう。

あなたの会社、どこがズレてる?海外ビジネス対応セルフチェックリスト【無料相談つき】

「違いはわかった。でも、自社がどうなのかは見えていない」

そんな方のために、海外ビジネスで“ズレが出やすい”チェックポイントをまとめました。

印刷して壁に貼ってもOK!
社内で「これ見ながら話そう!」って投げてもOK!

Yes/Noで答えるだけで、どこから改善すべきかのヒントが見えてきます。

組織と意思決定プロセス

  • 上司の判断待ちが常態化していない
  • 海外とのやりとりで「即答できる」体制がある
  • 合意形成に時間がかかりすぎて、チャンスを逃した経験はない
  • 意思決定までのプロセスが明文化されている

コミュニケーションと会議文化

  • 社員全員が「自分の意見を発言する」前提で会議に臨んでいる
  • 会議中の沈黙や遠慮が「評価を下げる要因になる」ことを共有している
  • オンライン会議でも、発言・質問・ツッコミが活発である
  • 「空気を読むこと」が原因で誤解された経験はない

契約・ルール運用

  • 契約書を“ただの形式”ではなく、ビジネスの起点として運用している
  • 海外との合意内容は、必ず文書で明文化している
  • 社内に「契約文化」が根付いていると実感できる
  • 英文契約のチェック体制が整っている

働き方と企業文化

  • リスクを取る文化(Try & Learn)を評価している
  • 若手社員も新しい挑戦に“OK”をもらいやすい空気がある
  • 「完璧じゃないと出せない」文化ではない
  • イノベーションを生むための“余白”が組織にある

海外目線の社内体制

  • そもそも英訳できる日本語“原稿”になっているか
  • 海外企業のスピード感や感覚を理解しているメンバーがいる
  • 海外パートナーと信頼関係を築くうえで“ズレていないか”話し合える文化がある
  • 「ウチの常識=世界の常識ではない」とチームで理解している

【チェックが少なかった方へ】

「ウチだけで何から始めたらいいか、正直わからない」
そんな声、パコロアにもたくさん届いています。

30分の無料相談

今なら30分の無料相談で、あなたのチェック結果をもとに、“ズレてるポイント”をパコロアが一緒に整理できます。

  • 「このチェック項目、どう解釈したらいい?」
  • 「自社はこのまま海外に出ていいのか、判断がつかない」
  • 「改善するとしたら、どこから優先すべきか?」

――そんな疑問に、現場視点でアドバイスが可能です。

一度相談してみたい方は、お気軽に無料相談をご利用ください。

小川 陽子

著者紹介 :小川 陽子 (代表取締役)

英語英文学科を卒業後、中小メーカーの国際部で海外営業に従事後独立。27年以上にわたり、1,900社以上の中小企業の海外展開を支援。国際化支援アドバイザー、海外販路開拓アドバイザー、中小企業アドバイザー(経済産業省系組織)としても活動。

これまでに35カ国での商談・出展・調査を経験。支援対象は製造・小売・サービス・B2B・B2C・D2Cなど多岐にわたり、海外投資・輸出・輸入・展示会・海外SEOなど幅広く対応。

「海外進出は"急がば回れ"。場当たりではなく、"自走できるチカラ"を社内で育て、未来の世界市場で誇れる一社を目指して——今日も中小企業の現場で伴走支援を続けています。」

著者プロフィールを見る

PaccloaQ

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