Webサイトのデザインは、日本と海外で驚くほど異なる“感覚”があります。
日本の企業が商品やサービスをグローバルに伝えるには、文化の違いを理解し、それに合った「見せ方」の再構成が欠かせません。
単に日本語を英語に訳すだけでは、伝わる印象や使い方は大きく変わってしまいます。
適切な構成や配色、視覚的な配置、操作性などを含めたデザイン全体の調整が重要なのです。
異文化を理解する感性や、異文化適応力は短期間では身につきませんが、海外展開を目指すなら意識すべきポイントです。
まずは「何が違うのか」を知ること。
そこが、グローバルWeb運営への第一歩になります。
本記事では、日本と海外のWebデザインを51の事例から分析し、実際の違いを比較できるように構成しました。
これから海外展開を目指す企業の方に、感覚のスイッチを切り替えるきっかけとしてご活用いただければと思います。
海外と日本のWebデザインの違い
海外サイトの特徴
海外のWebサイトに共通する特徴は、以下のような点にあります。
- どの国・どの教育レベル・どんな立場の人でも直感的に理解できる構成
- 情報は必要最低限に絞り、コンテンツの過不足がない
- ナビゲーションやアイコン、導線は本当に必要なもののみに限定
- ページ内の視線誘導は明快で、ユーザーが「どこを見ればよいか」「どう動けばいいか」を考えずに済むように設計されている
- あえて余白や余韻を残し、視覚的に呼吸をつくる演出
- 印象に残る映像・写真が多く、イマジネーションを刺激する構成
- 瞬間的に伝わるインパクトあるデザイン力
- 全体を通して、「どう見せるか」よりも「相手にとってのメリットは何か」というマーケティング視点が強い
- 他社名に置き換えると違和感が出るほど、ブランド独自性が明確に表現されている
- 商品の魅力は、企業自身の言葉で丁寧に伝えるのが基本(欧米圏では著名人を使う発想は少ない)
- モデルの起用においては、人種バランスへの配慮が意識されている(あるいは戦略的に偏らせることも)
これらの傾向は、視覚性・使いやすさ・戦略性のいずれもが高く、SEOやユーザー行動分析にも適応しやすい設計になっているのが特徴です。
日本サイトの傾向
一方、日本国内のWebサイトでは以下のような傾向が見られます。
- 情報量が多く、文字・写真・色使いが密集していることが多い
- 「情報を絞ると間口が狭くなるのでは」という懸念から、すべてを盛り込む傾向
- 余白や視覚的な余韻は、重要性が理解されにくく、後回しになりがち
- 「まじめで一生懸命」という企業姿勢は伝わるが、訪問者にとっての具体的なメリットが見えづらい
- 他社名に差し替えても成り立ってしまう、ブランド個性の薄い内容
- メッセージが一般的で、「この会社らしい!」という印象を残すページは少なめ
- 企業パンフレットや商品カタログの延長線としてWebサイトが捉えられている
- 有名人を起用したトップページのビジュアルも多く、閲覧者が特に違和感を抱かない文化的背景がある
ただし、ここでひとつだけ注意が必要です。
日本の企業サイトは基本的に日本市場向けに作られているため、日本人が見る限り問題はありません。
しかし、これをそのまま海外市場にも適用しようとすると、話は別です。
単に言語を翻訳すれば済む問題ではなく、「デザインの魅せ方そのものが違う」という視点が欠かせません。
本記事では、後述する総評で海外サイトに好印象な評価が多く見られますが、それは海外のユーザー視点での評価です。
日本のユーザーにとって同様に良いかどうかはまた別であり、誰に向けて作るのかによって「正解となるWebデザイン」は変わってくるのです。
それでは実際の事例を見ていきましょう!
各業界デザイン事例
鉄道会社 JR東日本 VS アムトラック(米国)
アムトラックのメッセ―ジは『お子様半額』、家族が海辺で身を乗り出している夏の風景、行先検索窓、それだけです。
一方、JR東日本はページ最初に東京オリンピック2020があり、あれ、サイトを間違えた?とウロウロしていると、経営ビジョン変革2027、北海道として小樽函館富良野をまとめてPR、などなどカルーセルで7つも出てきます。
これでは『忙しすぎます』と書こうと思ったのですが、念のため英語サイトを見るとそれ以上の12コ!が・・・・恐れ入りました。
インバウンドの外国人観光客向けに全部盛りなさい、となったのでしょうか。
LIVE JAPAN や TORETABI JAPAN、四季島のブランドサイトは大画面で素晴らしく、各々とてもカッコよかっただけに!


タレント事務所 STARTO ENTERTAINMENT VS ユナイテッドタレント?(米国)
日本のSTARTO ENTERTAINMENTに相当する芸能事務所は、アメリカには明確な同等ポジションの企業が見当たりません。
というのも、芸能界の構造そのものが日米で大きく異なるため、単純な比較は難しいのが実情です。
とはいえ、参考までにWebデザインの観点から見てみると、日本のSTARTOではTOPページに多数のタレントがスライダーで登場する構成が目立ちます。
一方、アメリカのUTA(United Talent Agency)では、2018年時点では所属タレントの写真はほとんど表示されておらず、Webサイト上での「人」の見せ方が極めて抑制的でした。
ただし、2024年現在では動画をTOPに配置し、タレントの姿が動的に表示されるよう変化しています。
なお、UTAはニューヨークを拠点とする世界最大級のエージェントの一つで、ジェニファー・ロペスやジョニー・デップなどの名だたるスターが所属しています。


宇宙開発 JAXA VS NASA
JAXAのWebサイトは、単体で見れば情報も充実しており、必要な内容はしっかり揃っています。
ただ、NASAのサイトをじっくり読み進めると、コンテンツの質・量ともに一段階上のスケール感があります。
TOPページのタブタイトルも直感的で、たとえば「Humans in Space」「Moon to Mars」「Earth」「Space Tech」「Flight」など、それぞれの領域がひと目で分かります。
最後に配置された「Benefits to You」という導線も、閲覧者の関心をしっかり捉えています。
宇宙映像のムービーページにも自然にたどり着け、画像や動画のクオリティは視覚的に圧倒されるほどです。
とはいえ、JAXAもプロジェクトの系譜が一覧できるなど、情報構造が非常に明確で、国内向けサイトとしての完成度は高く、見応えもあります。


中央銀行 日本銀行 VS FRB (米国)
どちらの中央銀行サイトも、文章主体で構成されており、小さめの文字が基本です。
その中で、FRBのサイトは色味が抑えられており、全体として視認性が高く、読みやすさに配慮されています。
一方、日本銀行のサイトにはアニメ調のイラストが登場するなど、やや親しみやすさを意識した演出も見られます。
FRBはアイコンやインフォグラフィックを活用し、情報を視覚的に整理。
一方の日本銀行は、やや保守的な構成ですが、丁寧に情報を提供する姿勢が感じられます。
※ちなみに…服装の表現や雰囲気(ノーネクタイ、クールビズなど)は、Web上の印象づくりとして、日本人には難易度が高めかもしれません。
(K総裁、すみません…!)


不動産サービス会社 三菱地所・三井不動産・野村不動産 VS CBRE・JLL・クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド
日本の大手不動産会社3社のWebサイトは、レイアウトや表現手法にかなり共通点があります。
たとえば、TOPページには都市風景の引き写真が使われ、白抜き文字が中央に配置されている構成。
メインナビには「グローバルでの取り組み」といった似たようなタイトルが並び、キャッチコピーにも会社独自の主張はあまり見られません。
極端に言えば、三井地所のキャッチコピーを野村不動産に、あるいは三菱地所の文章を三井不動産に置き換えても、違和感なく馴染んでしまうほど、統一感が強いともいえます。
一方で、アメリカの大手不動産会社3社は、それぞれが強烈な個性を打ち出しており、特にJLLは独自性が際立っています。
各社のコピーやデザインを入れ替えると、明確に違和感が出るほどの差があります。
企業ごとのブランドがはっきりしており、デザインや言葉の選び方にも戦略的な個性が反映されています。



ここから米国の3社。



日本発グローバル成功例
ここからは、日本企業の本社サイトと海外向けサイト(もしくは日本語版と英語版)を比較した事例を紹介します。
今回は、わかりやすく差が出ているバージョンを選びました。
特に、異文化への適応という視点で評価した場合、ゆうちょ銀行以外はどれも上手く対応できている好例といえるでしょう。
ゆうちょ銀行
英語版サイトでは、コーポレートカラーであるグリーンや全体の雰囲気は保たれているものの、TOPに使われている写真にやや違和感があります。
「新芽と手のひらのアップ」の画像が表示されており、背景には土も写っています。
一見したところ、アグリビジネスや農業投資のような印象を与えてしまう可能性があります。
実際には「資産を育てる」イメージを意図したものと思われますが、ゆうちょ銀行を知らない海外の閲覧者には、そこまでの解釈はまず期待できません。
このような「共通イメージを前提にした写真表現」は、日本企業のWebサイトで非常によく見られます。
しかし、グローバル向けの情報発信としては、想像の補完を前提にしない構成が求められます。
また、日本語サイトと英語サイトでの情報量の差も気になる点です。
よくあるのが、日本語サイトにだけ詳細な情報が掲載され、英語版は「とりあえず翻訳しました」というレベルで最低限の情報しか載っていないケース。
このような非対称性があると、英語サイトを訪れたユーザーはがっかりしてしまいます。
海外の閲覧者にとっても公平に情報が届くよう、日本語版と同程度の情報量を確保することが重要です。



海外発の日本向け事例
ここからは、外資系企業が日本市場向けにローカライズしたWebサイトの成功事例を6つ紹介します。
構成としては、日本向けのサイトを上に、その企業の海外本国サイトを下に並べています。
まず、上の日本語サイトを見て、違和感を覚えず「自然に見られる」と感じたなら、ローカライズは成功しているといえます。
反対に、下の海外サイトを見た瞬間に「洗練されていて印象的」「こちらを日本語で読みたかった」と感じた場合は、日本向けの調整がうまくいっていない可能性も考えられます。
つまり、「日本らしさ」を取り入れすぎたことで、ブランド本来の魅力が損なわれてしまったケースかもしれません。
また、海外展開が初めてという方の中には、海外サイトを見たときに「情報が少なくて物足りない」と感じ、日本語サイトの情報量の多さに安心感を覚えるかもしれません。
けれど実際には、その“あっさりした構成”こそが、海外ユーザーにとって「わかりやすくて心地よい」ものなのです。
このように、自分自身が感じた違和感の正体をじっくり掘り下げていくことは、異文化適応力を高める上でとても大切です。
それでは、具体的な事例を見ていきましょう。






多国展開のデザイン実例
最後に紹介するのは、各地域のサイトがどちらか一方に偏ることなく、グローバル仕様として初めから設計された事例です。
どの言語版でもバランスよく構成されており、国際的なユーザーに向けた配慮が行き届いています。
日本企業の場合は、企業の公式サイトそのものが国際展開を意識したつくりになっており、伝統的な日本らしさをあえて控え、英訳しても違和感のないコンテンツに整理されています。
一方、海外企業では、日本市場向けに必要な微調整が各ページに反映されており、グローバル基準を保ちつつも、日本の利用者にもなじみやすい設計が施されています。
EIZO
EIZOのWebサイトは、日本語・グローバル・フランス・アメリカの各バージョンで、大きな差がなく統一された構成になっています。
とはいえ、完全に同一というわけではなく、それぞれの地域のユーザーに合わせた微細な調整が見事に取り入れられており、画一的な印象は与えません。
また、製品の取扱説明書も初めから6言語・5カ国対応で用意されており、国際展開を前提としたものづくりが徹底されています。
ブランドの表現力も高く、見る側としては「EIZOってどこの国の会社だったっけ?」と思わず考えてしまうほど。
「イシカワプリフェクチャー?」とつい言いそうになるほどに、どこに出しても通用する洗練されたイメージが確立されています!




三菱UFJ銀行
日本語サイトとグローバル版を比較すると、細かな構成やデザインの違いはあるものの、
全体のトーンや雰囲気は統一されており、ブランドイメージがぶれることなく保たれています。
ちなみに、グローバルサイトを見ていたところ、頭取の名前が「Mike」と記載されていたのが印象的でした。
一瞬「外国人CEOか?」と思ったのですが、実際には「三毛」さんという日本人の名前でした。
アメリカ赴任中には「マイクさん」と呼ばれることも多かったのでは…などと、つい想像してしまいます。
なお、3枚目の画像は2024年現在のTOPページです。
ここにも大谷翔平選手が登場しており、グローバル展開におけるブランドの顔として大活躍している様子がうかがえます。



こちらは中国大手の中国工商銀行サイトです。
三菱UFJ銀行とコーポレートカラーの赤も、アイコン(円形)、略語がアルファベット4文字、まで同じですが、似て非なるイメージにはなっています。
サポートカラーがブルーとオレンジで異なること、赤の分量、人が出てこない(中国)が違いを作っています。

アメリカを代表する大手銀行のひとつ、バンク・オブ・アメリカのサイトでは、
クレジットカード入会で200ドル(1ドル=100円換算で約2万円)キャッシュバックという大胆なキャンペーンが展開されていました。
こうしたアプローチは、日本の大手銀行ではあまり見られませんが、
それだけユーザーの関心を引きやすい施策ということなのでしょう(※2018年当時の内容です)。
2枚目ですが、6年の時を経て2024年現在、TOPページのアプローチが同じです(笑)ブレないバンカメのマーケティング戦略です。


こちらは米国大手銀行その②、銀行持ち株会社、投資銀行のJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーです。

アメリカの大手金融グループ、JPモルガン・チェースのTOPページには、
会長兼CEOであるジェームズ・ダイモン氏のポートレートが大きく使われています。
その印象的な写真からは、「自らをどう見せたいか」という明確な意思が感じられ、知名度のある人物としてだけでなく、初めて見るユーザーにも強い印象を与える構成になっています。
この点、日本の中央銀行総裁との見せ方の違いは明確であり、「発信する立場としての表現意識」の差がうかがえます。
専属のスタイリストが撮影に関与していると見られるダイモン氏の写真は、自然体ながらもきちんと整えられており、企業イメージともよく調和しています。
一方で、日銀総裁の白髪・ノーネクタイ・クールビズ(おそらく自前)スタイルも、日本的な誠実さを感じさせるものではありますが、見せ方としての“演出力”という観点では対照的です。
この違いには、日本企業が海外展開を考える際のヒントも含まれており、単なる肩書きや役職だけでなく、「どう伝えるか」に意識を向ける重要性が見えてきます。

メッセージと写真だけで、その人の印象はほぼ決まってしまいます。
たとえ実際の人物像がまったく異なるとしても、快活で余裕があり、血色の良い表情や雰囲気は、信頼につながる大切な要素です。
信頼されて初めて、メッセージがきちんと届くのです。
海外のビジネス環境では、「中身が良ければ外見は二の次」といった考えは、ほとんど通用しません。
だからこそ、相手からどう見られるか、自分をどう魅せたいかを常に意識し、ビジネスを円滑に進めるための“見せ方”の工夫が求められます。
ちょっとした表情や服装、演出のひと手間が、信頼の第一歩になることも少なくありません。
ビジュアルも含めて、自ら環境を整える積極性が、異文化の中ではより重要になってくるのです。
エヌエヌ生命保険
同社の日本語サイトに掲載されている、代表取締役社長(フランク・エイシンク氏)からのご挨拶文は、まさに日本仕様そのものといえる内容です。
「皆さまにおかれましては、日頃よりエヌエヌ生命をお引き立ていただき、厚く御礼申し上げます。…今後とも、ご支援、お引き立てを賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。」
このような丁寧な表現は、原文(英語)にはまず見られないものでしょう。
それだけに、あいさつ文の締めくくりにある社長の直筆風のサインが添えられていたことは、とても印象的でした。
挨拶の締めの署名サイン、独特な、、、(コチラ↓)

日本のユーザーには「このサイン、何だろう?」とやや戸惑いがあるかもしれませんが、
こうした要素こそが“異文化適応”の形でもあり、とてもユニークなアプローチです。
(海外ではこのようなサインも良くあります)
(※2023年に社長交代があり、現在はこのサインは掲載されていません)
このような工夫は、長年にわたり日本市場に真剣に取り組んできた外資系企業ならではの試行錯誤の成果といえるでしょう。


また、TOPページに掲載されていた写真にも注目です。
社長(と思われる男性)が、作業着姿の従業員と一緒に笑顔で並ぶ姿は、日本の中小企業の現場でよく見られるイメージそのもの。
誰に向けて、どんな想いを届けたいのかが明確に表れており、非常に的確なビジュアル表現です。
ちなみに、下記の、2024年現在の海外サイト(オランダ本社側)では、元気な若者の笑顔がTOPページを飾っており、印象がガラリと変わっています。

ディズニーランド
かつて、2018年以前の時点では、日本とアメリカのディズニーランドのWebサイトは、その“魅せ方”に明確な違いがありました。
日本ではキャラクターを大きく前面に打ち出すデザインが主流で、一方アメリカでは、パークを訪れるゲストの笑顔や体験にフォーカスした構成が特徴的でした。
ところが、2018年当時にあらためて比較してみると、両サイトはかなり近いトーンに統一されており、共通してナイトパレードを強く打ち出すスタイルになっていました。
夜のきらびやかな演出を前面に出し、世界観を共有する工夫がなされていたのです。
そして、2024年現在の最新サイトでは、また少し違った傾向が見られます。
東京ディズニーランドのTOPページは、かなり控えめでシンプルな表現になっており、落ち着いた雰囲気です。
一方、アメリカの公式サイトでは、すでに7月10日時点でハロウィーンイベントの告知が始まっており、「今年もハロウィーンが待ちきれない!」というムードが画面全体から伝わってきます。
国ごとのマーケティングアプローチやイベントへの熱量の違いが、Webサイトにもよく現れています。




海外進出の第一歩とは
いかがでしたでしょうか。
ここまで、海外と日本のWebサイトデザインの違いを事例とともに見てきました。
海外企業の洗練された魅せ方や構成力に触れる一方で、日本企業ならではの独特な訴求方法や表現のクセにも改めて気づけたのではないでしょうか。
日本と海外では、Webサイトに求められる「伝え方」や「設計の前提」が大きく異なります。
そのため、場合によっては日本語サイトはそのままにし、海外向けには新たな構成・デザインで専用サイトを立ち上げるのが適しているケースもあります。
あるいは、サイト全体は同一構成で、一部のページのみを海外仕様に切り替える、または日本と海外でまったく同じ内容で統一するという方法も考えられます。
どの方法が最適かは、企業の業種・商品・ターゲット市場によって異なるため、最終的にはそれぞれの企業自身が「海外向けWebサイトの最適解」を見出す必要があります。
私たち株式会社パコロアでは、そうした最適解の導き出しを支援する「海外進出OJT支援サービス」をご提供しており、日々多くの企業さまと共に、海外展開の準備・実行を進めています。
海外向けWebサイト制作では、現地ユーザーのニーズを知るために、競合企業のサイト調査や現地Googleでのキーワードボリューム調査などが欠かせません。
このような調査なしに「こういうサイトなら伝わるはず」と思い込みで制作しても、海外の顧客からの問い合わせはなかなか得られないのが現実です。
実際には、こうした調査をしっかり行うWeb制作会社も限られており、そこに費用をかけることにためらいを感じる企業も少なくありません。
ですが、中には明確な目的意識をもって、丁寧に市場調査を行う企業も確実に存在します。
そうした企業こそが、海外顧客の期待にしっかり応える「伝わるWebサイト」を実現し、「この会社、わかってるな」と信頼を獲得するブランド表現に成功していくのです。
私たちは、そうした日本企業の皆さまが、理想の海外顧客に出会い、世界で評価されるWebサイトを築けるよう、心から応援しています。
もし、海外向けWebサイト構築や海外進出の準備に少しでも関心があるようでしたら、制作会社を探す前に、ぜひ一度、株式会社パコロアまでご相談ください。
「海外展開の第一歩」として、最初に何をすべきか、ご一緒に考えることができます。